「盗作」「パクリ」「トレパク」とネットに書かれたら 作品・資料・論文の盗用を指摘された側の請求が認められた例と認められなかった例を判決22件から整理

自分の作品や文章、写真、教材、論文について、ネットに盗作だ、パクリだ、トレースしている、と書かれた。作品を並べた画像が添えられていたり、名前は伏せてあっても分かる人には分かる書き方だったりする場面です。この記事は、当事務所の裁判例データベースに収録した判決のうち、作品・文章・写真・教材・資料・論文などを盗用した、まねた、なぞって描いたと書かれた(または通知された)側が、投稿者の特定(発信者情報開示)、損害賠償、削除を求めた22件(2013年〜2023年)を取り上げ、請求が認められた例と認められなかった例を、投稿の型ごとに並べたものです。認められた例と似ていれば認められる、認められなかった例と似ていれば認められない、ということを示すものではありません。

作品を写された側が、写した側に著作権の侵害を主張する場面は「写真・イラストの無断転載と著作権・肖像権」、「写真やイラストの名前を消された、勝手に加工された」、「動画・映像の無断アップロードと著作権」にまとめています。隠語やネットスラングの読み方は「あだ名・隠語・ネットスラング・たとえ話で書かれた投稿は、裁判所にどう読まれたか」に、活動名・ハンドルネームでの同定は「ハンドルネームへの誹謗中傷でも投稿者を特定できるか(同定可能性)」に、真実性と公益目的の一般的な判断は「「本当のことを書いただけ」は通るか」と「「公共の問題だから」「みんなに知らせるため」は通るか」にまとめています。この記事は、盗作だと書かれたことについての判断に絞ります。

要点

  • 今回取り上げた22件のうち、投稿者の特定(発信者情報開示)を求めたものは13件、投稿者や記事を書いた人・会社などに損害賠償や削除を求めたものは9件です。盗作・盗用についての記載に関して、請求の全部または一部が認められたものは17件、認められなかったものは5件です。型ごとの件数は1節の表のとおりです。
  • 作品を並べたり重ねたりした「検証」の形の投稿についての判決は4件で、3件が盗作・盗用の事実を示すものとして請求を認め、1件(知財高裁令和4年10月19日判決)は、トレースで作られた点は真実の蓋然性が高いなどとして開示を認めませんでした。添えられた作品の画像について、比較の対象と構図の大きく違う一枚の添付を引用の範囲を超えるとした判決(東京地裁令和3年12月23日判決)と、比較のための示し方を適法な引用とした判決(前記の令和4年10月19日判決)があります。
  • 疑問の形や噂の体裁で書かれた投稿を、盗作・盗用の事実を示すものと読んだ判決は4件です(2節・3節・7節)。同じ判決の中で、疑問符を付けて詳しい説明を求めるにとどまる投稿は事実の摘示に当たらないとした部分もあります(3節)。根拠に触れない短い投稿を意見・感想とした判決と、盗用の記載を経営への批判とした判決は、各1件です(6節・7節)。
  • 盗作・模倣の指摘は違法な行為の指摘とは限らない、という点について、今回の22件のうち4件は、評価の低下を否定しませんでした(違法かどうかにかかわらず作り手としての名誉が下がる、著作権侵害の事実を示すものではないとしても盗作という消極的評価を与える、黙認される範囲の二次創作にとどまるとは読めない、「パクリ」はパロディではなく法律に違反するような模倣を指摘するもの、とした判決が各1件)。一方で、トレースはそれだけで著作権法違反になるとはいえず、指摘がいつも評価を下げるとまではいえない、と述べた判決もあります(前記の令和4年10月19日判決。この件でも、自作として発表していたという指摘は評価を下げるとしています)。
  • 盗作・盗用の点が真実と認められない、真実であることの立証がないなどとされた判決は13件です。真実と信じた相当の理由が否定された判決には、投稿の前に作品の作成日時の説明を受けながら見直さなかったもの、情報の出所を確かめず当事者に取材しなかったもの、運営会社が DMCA の手続で画像を削除したことを根拠にしたものがあります。反対に、真実の蓋然性が高いとされたもの(前記の令和4年10月19日判決)と、本人が元の投稿を削除して謝罪していたことから真実でないことが明白とはいえないとされたもの(運営会社への削除請求。東京地裁令和3年1月19日判決)が各1件あります。
  • 盗作の指摘が公共の利害に関わる、または公益目的を含むとされた判決は4件で、このうち2件(イラストの購入を考える人にとって大切な情報だとしたもの、医師としての信用性に関わるとしたもの)は請求を認めず、2件は真実性が認められないとして請求を認めました。私人の間の盗作をめぐる争いが直ちに公共の利害に関わるとはいえないとしたもの、匿名で裏付けを示していないことなどから公益目的を否定したものなど、公共の利害や公益目的を否定した判決も4件あります。
  • 本人の氏名が書かれていない投稿について、筆名・アカウント名・活動名、スレッドの題名、イニシャルや作品の時期などから本人のことと認めた判決は10件で、会社名を出さず画像の一部を隠した記事について、一般の読者には特定できないとして請求を退けた判決が1件あります(東京地裁平成29年1月24日判決)。損害賠償を命じた7件の額は、主文の額を合わせて30万円から314万円で、謝罪広告・謝罪文の掲載は、求めた4件とも認められていません。

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1. 取り上げた判決の範囲と内訳

データベースに収録した判決のうち、作品・文章・写真・教材・資料・論文などを盗用した、まねた、なぞって描いたと書かれた(または通知された)側が請求した22件を取り上げました。選び方は末尾の一覧の冒頭に記しています。

区分内訳
請求の種類投稿者の特定(発信者情報開示)13件、損害賠償・削除9件
判決の年2013年〜2018年9件、2021年〜2023年13件
媒体掲示板(5ちゃんねる・2ちゃんねるを含む)9件、X(Twitter)5件、ブログ・ウェブサイト4件、ブログと X 1件、電子メールと X 1件、雑誌・書籍1件、他の大学への通知と大学のホームページ1件
作品を並べた・重ねた「検証」の形の投稿(2節)4件(認められたもの3件、認められなかったもの1件)
盗作・模倣作だと書いた掲示板の投稿(3節)4件(4件とも認められた)
造語・略語を使い、以前の別名義の人物と結び付けた投稿(4節)2件(2件とも認められた)
写されたと考えた人が自分で公表・連絡した指摘(5節)3件(認められたもの2件、認められなかったもの1件)
盗作をめぐる争いの後の投稿(6節)2件(認められたもの1件、認められなかったもの1件)
事業者が他社の教材・資料・ブログを盗用したとする投稿(7節)4件(認められたもの2件、認められなかったもの2件)
評論・研究の盗用(8節)3件(3件とも認められた。いずれも損害賠償)
取り上げなかった判決作品を写された側が、写した側に著作権の侵害などを主張した判決3件

「認められた」は、盗作・盗用についての記載に関して、請求の全部または一部が認められたものを指します。型の分け方はこの記事の整理によるもので、1件の判決は主な型一つに数えています。作品を写された側が写した側に請求した判決は、「写真・イラストの無断転載と著作権・肖像権」、「写真やイラストの名前を消された、勝手に加工された」、「動画・映像の無断アップロードと著作権」をご覧ください。

2. 作品を並べた・重ねた「検証」の形の投稿

本人の作品とほかの作品を並べたり重ねたりした画像を示して、盗用やトレースを指摘した投稿についての判決です。今回取り上げた4件のうち3件が請求を認め、1件が認めていません。

盗用・トレースの事実を示すものとして認めた判決

東京地裁平成25年7月17日判決は、筆名で創作活動をする個人の筆名を冠したウェブページに、本人の作品を第三者の作品と並べたり重ねたりした記事が載せられた事案です。ページや記事に筆名や所属する団体の名称が表示されていたことから、記事は本人についての記載と受け取られるとしたうえで、裁判所は、これらの記事は「検証」という形式を取っていても、「その読者に対して,原告が他人の作品を剽窃している旨の印象を与える表現というべきである」とし、他人の作品を盗用しているという事実を示して社会的な評価を下げると認めました。記事の内容から、もっぱら公益を図る目的で投稿したとはいえず、違法性がなくなる事情もうかがわれないとして、接続プロバイダに投稿者の氏名・住所・メールアドレスの開示を命じています。同じ判決は、本人が交わしたメールを載せた記事もプライバシーの侵害としました。

東京地裁令和3年7月21日判決は、SNS で写真を投稿している個人について、匿名掲示板に、本人の写真と他人が撮った似た写真を並べて引用し、まねたという趣旨の表現を使った記事が投稿された事案です。裁判所は、これらの記事は「一般読者の普通の注意と閲覧の仕方によれば,原告が写真の盗作をしたとの事実を摘示するものと認められ,これにより原告の社会的評価を低下させるものと認められる」とし、単なる感想にとどまるという接続プロバイダの主張を退けました。本人の写真は、他人の写真と構図は似ているが別の写真で、盗作をしたものとはいえないから、記事の示す事実は真実とは認め難いとして、電話番号を含む開示を命じています。

前記の令和3年12月23日判決は、自分の描いたイラストを X などを通じて販売していた個人について、X の複数のアカウントが、本人の作品に別の絵を重ねるなどした画像や本人の作品そのものを添えて、他人の絵をなぞって描いているという趣旨の投稿をした事案です。疑問の形で書かれた投稿も、同じ投稿者の前後の一連の投稿を通して見れば、投稿者がその事実をかなり確信していたことがうかがえるとして、事実の摘示と受け取られるとしました。権利侵害が明らかといえるには「当該侵害情報の流通によって請求者の名誉が毀損されたことに加え,違法性阻却事由の存在をうかがわせるような事情の存在しないことが必要であり」とし、制作過程の資料などから本人はなぞって描いてはいないと認められ、指摘された事実は重要な部分で真実でないとして、名誉毀損は明らかだとしています。

この判決は、投稿に添えられた本人のイラストについても判断しています。比較という投稿の目的に照らせば、比べる対象と構図の大きく違う一枚まで添える必然性はなく、その一枚の添付は引用として認められる範囲を超えるとして、複製権と公衆送信権の侵害を認めました。タイムライン上で本人の作品の下部が切り取られて表示されたことについても、サービスの仕組みで自動的にされた表示であっても投稿によって引き起こされた、本人の意に反する改変で、やむを得ない改変とも認められないとして、同一性保持権の侵害を認めています(著作者人格権の全般は「写真やイラストの名前を消された、勝手に加工された」に)。開示が認められたのは、各投稿より前の直近のログインの記録と、電話番号・メールアドレスで、それ以外の期間のログインの記録は認められていません(一部認容)。なお、同じ内容の事案について、前記の令和4年10月19日判決は、開示を認めていません(次の小見出し)。

トレースの指摘について開示を認めなかった判決

前記の令和4年10月19日判決は、自作のイラストを売っている個人について、2人の投稿者が X に続けて載せた投稿が問題になった事案です。どの投稿も、本人のイラストが他人の作品や写真からトレース(輪郭線をなぞるなどして直接写し取ること)して作られたのではないかと指摘する趣旨のもので、比べる対象の作品と本人のイラストを横に置いたり重ね合わせたりした画像が添えられ、一部の画像には見てほしい箇所を囲む赤い枠が付けられていました。この判決によれば、一審はログインした時点の記録と電話番号・メールアドレスの開示を一部認めていましたが、運営会社が控訴し、控訴審はその部分を取り消して請求をすべて退けました。

裁判所は、文末が疑問の形でも、トレースで作られたという事実を示す投稿に当たるとしました。トレース自体は複製に当たるが、それだけで著作権法違反になるとはいえず、指摘がいつも評価を下げるとまではいえないとしつつ、イラストを売って活動する人について、他人の作品をなぞったものを自作として発表していたという指摘は「作品を購入することを躊躇させるに足る事実であるから」、社会的評価を下げるとしています。そのうえで、指摘は購入を考える人にとって大切な情報で、公共の利害に関わり、公益を図る目的があるとし、比べられた作品と輪郭や首の角度、耳の位置がほぼ一致し、偶然とは考えにくいことなどから、トレースで作られた点は真実の蓋然性が高いとして、違法性阻却事由をうかがわせる事情がないことの証明が足りないとしました。

添えられたイラストについては、目的はトレースしたかどうかを確かめる批評にあり、作品を独立して鑑賞させるような使い方ではないとしました。そのうえで、問題のイラストとトレース元とされたイラストを、比較するためにそのまま、または比較に必要な部分で示すことや、「2枚のイラストを重ね合わせて示すことは広く行われていることであり」、公正な慣行にも合うとして、適法な引用(著作権法32条1項)に当たるとしました。重ね合わせや赤い枠の付記、タイムラインで画像の一部だけが表示されることも、やむを得ない改変(同法20条2項4号)に当たるとしています。

結論が分かれた事情

請求を認めた3件は、比べられた写真が別の写真である、なぞって描いてはいないと認められた、もっぱら公益を図る目的とはいえない、という事情を挙げていました。開示を認めなかった前記の令和4年10月19日判決は、輪郭などがほぼ一致して真実の蓋然性が高いとされた事案です。画像の添付について、前記の令和3年12月23日判決は構図の大きく違う一枚の添付を引用の範囲を超えるとし、前記の令和4年10月19日判決は比較に必要な範囲の示し方を適法な引用としました。2件の判決要約は、比べる作品との一致の程度(なぞって描いてはいないと認められたか、真実の蓋然性が高いとされたか)と、添えた画像が比較に必要な範囲かどうかを、それぞれ判断の前提として挙げています。

3. 盗作・模倣作だと書いた掲示板の投稿

比較の画像を伴わずに、掲示板で盗作や模倣だと書いた投稿についての判決です。今回取り上げた4件は、いずれも盗作・模倣を述べた投稿について開示を命じています。

東京地裁平成27年12月16日判決は、ある名前で活動し、著作を出版している個人について、2ちゃんねるの、主に本人の活動名を冠したスレッドに、知人の原稿を盗用して出版したとする投稿などがされた事案です。活動名と異なる表記の投稿も、スレッド内の投稿であることから当て字にすぎないとして、本人に関する投稿と認めました。他人の著作を盗作した、盗もうとしたとの事実を示す投稿は社会的評価を下げるとし、疑問形でも、盗んだ原稿の出版時期を尋ねる形の投稿は、盗んだとの事実を示すものと認めています。これらの投稿は、示した事実の重要な部分が真実ではないと認められ、違法性阻却事由がないとしました。他方、療養中の知人に共著を頼んだという投稿や、それを前提に非難する投稿は社会的評価を下げないとし、疑問符を付けて詳しい説明を求めるにとどまる投稿は事実の摘示に当たらないとして、一部の投稿については開示を認めていません(一部認容)。

東京地裁令和3年1月15日判決は、ブログで作品を公表している個人について、5ちゃんねるの本人についてのスレッドに、他人の作品を盗用して収益を上げているという趣旨の投稿がされた事案です。スレッドの題名に本人が活動で用いる呼び名を指す言葉が入っていることなどから、本人についての記事だと一般の閲覧者は容易に分かるとしました。裁判所は、他の書き込みへの返答として書かれたことなどから、この投稿は本人が他人の作品を写したものを公表して収益を上げているという事実を示すもので、違法な行為で収益を上げている印象を与え、少なくとも社会的評価を下げるとしました。匿名で、具体的な裏付けが示されていなかったことなどから「上記各記事に公益目的があるということはできない」として、開示を命じています。

東京地裁令和4年7月19日判決は、ゲームの制作を個人で業として行い、作ったゲームを公開している人について、5ちゃんねるに、本人が他者を模倣だと非難していたことに触れた書き込みを引用したうえで、本人のゲームも先行するゲームの模倣だと非難する投稿がされた事案です。裁判所は、投稿は本人のゲームを盗作か、それに近い模倣作だと示すもので、「単に類似性があることの摘示にとどまらず、模倣作であると断じられれば違法行為であるか否かにかかわらず、クリエイターとしての名誉が低下することは論を俟たない」としました。ゲームを自ら公開する人は批判的な意見や論評も一定の限度で受け入れるべき立場にあり、投稿も一応は公共性と公益目的を含むとしつつ、この訴訟の証拠関係では、模倣したとの点が真実である、または真実と信じる相当の根拠があったとは認められないとしています。この点は開示を求める訴訟での証拠を前提にした判断で、投稿者との損害賠償請求では、投稿者の反証も踏まえて審理すべきとされています。同じ判決は、侮辱する隠語で本人を呼んだ別の投稿についても名誉感情の侵害を認め、開示を命じました。

東京地裁令和5年2月16日判決は、動画配信者として活動する個人について、5ちゃんねるの、本人への批判を目的として設けられたスレッドに、本人の作品は他人の作品をまねて作られたものだという趣旨の投稿がされた事案です。投稿に氏名の記載はありませんでしたが、スレッドの題名、本人がチャンネルの管理者であることが広く認識されていること、新作の告知と投稿の時期が近いこと、返信先の投稿が本人による模倣を述べていることから、本人を対象とする投稿と認めました(配信者についての投稿の全般は「動画配信者・VTuberがネットで中傷されたら」に)。「パクリ」という表現について、裁判所は「パロディではなく、法律に違反するような模倣行為がされていることを指摘するものであることは明らかであるというべき」として、法律で禁止されていない模倣もあるという接続プロバイダの指摘を退け、「アート作品の制作販売を行っている者にとって、他者の作品を模倣しているとの疑惑がかけられることは、今後の制作活動や作品の評価に大きなマイナス評価を与える事実であるというべきであり、その者に対する社会的評価を著しく低下させるものであると認められる」としました。返信の形の投稿も、投稿者自身が模倣であることを示して評価まで書いているから、他者の投稿を受けたものにとどまらないとしています。証拠上、模倣の事実は認め難く、投稿者がそう信じる相当な理由も認められないとして、開示を命じました。

掲示板の投稿でも、具体的な根拠に触れない短い投稿を意見や感想とした判決があります(6節)。

4. 造語・略語を使い、以前の別名義の人物と結び付けた投稿

トレースと盗作を縮めた語を使い、本人を、以前に別の名義で活動していた人物と結び付けた投稿についての判決です。今回取り上げた2件は、いずれも開示を命じています。造語や隠語の読み方の全般は「あだ名・隠語・ネットスラング・たとえ話で書かれた投稿は、裁判所にどう読まれたか」に、活動名・ハンドルネームでの同定は「ハンドルネームへの誹謗中傷でも投稿者を特定できるか(同定可能性)」にまとめています。

東京地裁令和4年12月2日判決は、筆名でイラストなどを発表するクリエイターとして活動し、X では別のアカウント名で発信していた個人について、本人が以前は別の名義で活動していた人物と同一人物で、その作品のほとんどが他人の作品の盗用であり、指摘されても名義を変えて活動を続けている、とする X の投稿がされた事案です。投稿には本人のアカウントの投稿を写した画像が含まれ、そのアカウントのプロフィール欄に筆名でイラストなどを製作している旨の記載があったことから、アカウント名での言及でも本人と同定できるとしました。投稿中の略語の意味は一般読者には明らかでないという接続プロバイダの主張に対しては、オンライン上の百科事典サービスにその語の由来の記載があることなどから、元の画像を写し取るやり方での他人の作品の盗用を意味すると一般読者は読み取れるとしています。

そのうえで、投稿は有償の活動も含めて作品のほとんどが盗用であったと書いており、黙認される範囲の二次創作にとどまるとは読めないとし、全体として、過去に著作権法違反に当たる盗用をし、指摘を受けても反省せずに名義を変えて活動を続けているという印象を与えるから、「原告の現在の社会的評価を低下させるものであることは明らかである」としました。同一人物と判断した着眼点を具体的に書いて言い切っていることから、「単なる抽象的な意見や憶測を述べるにとどまらず、相当程度具体的な根拠を示して断言しているものと認められ」るとして、意見や論評ともしていません。同じ趣旨を書いたウェブサイトが複数あることはうかがわれるが、「その根拠は何ら明らかではなく」、真実であることをうかがわせる事情は認められないとして、開示を命じています。

東京地裁令和5年2月27日判決は、活動名で創作活動をする個人について、5ちゃんねるのスレッドに、以前に他人の制作物を無断で利用していたとされる別名の人物と本人を結び付ける投稿がされた事案です。裁判所は、投稿で使われた造語は、トレース(なぞり描き)と盗作を表す語を縮めて揶揄したもので、トレースした作品の中でも、制作手順や制作者の振る舞いに悪質な問題がある場合に用いられると認定しました。本人はその活動名で現実社会でも活動しているから、その活動に接する人であれば本人と同定できるとし、投稿は、以前の別名の人物と本人が同一人物であるとの事実を示し、本人が以前に著作権法違反の可能性がある活動をしていて、その経歴を伏せたまま活動しているという印象を与えるとしました。

造語が著作権侵害を意味するとは限らないという接続プロバイダの主張には、「著作権侵害行為であるとの事実を摘示するものではないとしても」、「盗作という消極的評価を与える表現である」として、判断は変わらないとしています。スレッド内のルールに従って投稿されたものであっても、改めて同じ事実を示してスレッドを作ったものだから、なお社会的評価を下げるとし、同一人物であることについて真実をうかがわせる事情もないとして、開示を命じました。

2件とも、以前の名義の人物と本人が同一人物だという点が、示された事実の重要な部分とされ、その点に真実をうかがわせる事情がないとされています。

5. 写されたと考えた人が自分で公表・連絡した指摘

自分の作品を写されたと考えた人が、ブログや SNS で公表したり、相手の関係先に連絡したりした事案の判決です。今回取り上げた3件のうち2件が損害賠償を命じ、1件は請求を退けています。

賠償が命じられた判決

東京地裁令和5年10月13日判決は、活動名を使ってイラストの制作を仕事にしている個人どうしの事案です。被告は、本人が手がけたとされる作品のイラストを見て、本人が自分の絵をトレースしていると考え、双方の絵を重ねるなどして独自に検証しました。投稿より前に、被告に仕事を委託していた会社の弁護士から、絵のデータに残る作成日時(タイムスタンプ)から見て本人の絵の方が先にできあがっていると説明されましたが、被告は受け入れず、自分のブログと X に、名前を伏せた相手から自分のイラストをなぞって自作として発表されてきたことや、相手の作品が出回った時期、相手のイニシャルなどを、何回かに分けて投稿しました。

裁判所は、活動名を伏せた投稿でも、同じ分野で活動していること、示された時期に発売された作品は限られその一つを本人が担当していたこと、イニシャルが一致することなどの断片的な情報を合わせれば、その分野に関心を持つ読者は投稿の対象が本人だと特定できるとしました(伏せ字・イニシャルの判断の全般は「伏せ字・イニシャル・当て字で書かれても自分のことと認められるか」に)。トレースの摘示は、イラストを創作的に作成することを仕事にしているはずの本人が「他人のイラストにフリーライドしてイラストを作成し、それを自身の作品として発表しているとの印象を与えるものであるから、原告の社会的評価を低下させるものと認められる」としています。匿名の掲示板で一部の者が以前から同じようなことを書き込んでいても、その範囲を超えて社会一般に同じ評価ができあがっていたとはいえないともしました。

真実性については、本人の絵が先に作られていた組合せや、本人が入手できなかった被告の絵との組合せでも線の重なりが見られることは、トレースしなくても線の重なりが生じ得ることをうかがわせるとし、人の顔の絵は顔の向きが同じなら各部分の配置の選択の幅が狭いこと、被告の検証は拡大縮小や切り貼り、左右の反転や縦横の比率の変更をしたうえで重ねていたことを挙げて、真実性を否定しました。作成日時の説明を受けていたのに、その開示を求めて自分の検証を見直すことをしなかったとして、真実と信じた相当の理由も否定しています。

賠償は、仕事の依頼を保留されたり取り消されたりした分の逸失利益、慰謝料、弁護士費用で、主文で314万円とされ、すべての投稿の削除も命じられました。本人が自ら名乗り出たことが損害の拡大に寄与していたとしても、相当因果関係は否定されないとしています。一方、本人は投稿の後も新作を発表し、自分のアカウントで事実でないと発信していて、評価は既にかなり回復しているとして、謝罪広告は認めませんでした。被告が反訴で求めた、検証画像を公開することについて差止めや賠償を求める権利がないことの確認は却下され、トレースが認められない以上、被告の営業上の利益が害されたともいえないとして、被告の賠償請求も退けられています。

東京地裁立川支部令和5年12月13日判決は、創作活動などをしている個人どうしの事案です。本人の依頼で企画の関係者が宣伝のために X に投稿した画像について、被告は、自分の作った画像をなぞって描いたものだとして、運営会社に米国のデジタルミレニアム著作権法(DMCA)に基づく削除を申請し、商品の発売元など本人に関係する会社や個人にメールを送り、本人の代理人弁護士からの通知書を写した画像を添えて、本人が法令違反などをしているという趣旨の投稿を X にしました。運営会社は関係者のアカウントを使えない状態にし、画像を削除していました。

裁判所は、企業の問い合わせ窓口などへのメールは「同メールを受信した会社において、その内容やこれに対する対応を検討するために複数の者が閲覧する可能性があるといえるから」、内容が広く伝わる可能性があるとして公然性を認め、特定の個人のアドレスだけに送ったメールは公然性がなく名誉毀損にならないとしました(閉じた場での公然性の判断は「鍵アカウント・DM・LINEグループで悪口を書かれたら」に)。被告の画像と問題の画像は一見して似ているとはいえず、被告の画像の表現上の本質的特徴が感じ取れるとは認め難いので、著作権の侵害は認められないとしています。DMCA の手続は、通知を受けた事業者が侵害かどうかの実体的な判断をしないまま削除すれば責任を問われない仕組みで、削除されたことをもって侵害との実体的な判断がされたとは認められないとし、DMCA の申請では「著作権を侵害していないものでも削除されてしまう事例がある」ことなどから、削除の事実から侵害を真実と信じる相当の理由も認めませんでした。発売元などに販売の差止めを求めたメールと DMCA の申請は業務妨害にも当たるとして、主文で110万円と11万円の賠償を命じています。被告は、本人が訴えを起こしたこと自体が不法行為だとして反訴しましたが、本人の請求に一部理由がある以上、裁判制度の趣旨・目的に照らして著しく相当性を欠くとはいえないとして退けられました。

請求が退けられた判決

前記の平成29年1月24日判決は、写されたと考えた側の記事について、写したとされた側の請求が退けられた事案です。ホームページ制作会社が、下請の募集に応じてデザイン案を提出した後、元請の会社と連絡が取れなくなり、公開された別の会社のサイトのデザインがそのデザイン案に酷似していたことから、デザイン案を無断で流用されたという趣旨の記事を自社のブログに載せ、代表者も Facebook で記事を引用しました。サイトを公開した会社が、名誉・信用を毀損されたとして損害賠償を求めました。

裁判所は、名誉毀損の前提として、記事から盗用者とされた者が原告であると読み取れる必要があるとしたうえで、記事は原告のサイトの画像を一部マスキングして載せただけで、会社名の記載も原告のサイトと推測させる記述もないとし、閲覧者が画像から原告のサイトと特定したとしても「それは当該閲覧者が持つインターネットの知識に基づき特定したものであり,一般の読者の普通の注意と読み方からも同様に特定することができたとは認められない」としました。和解を報告した記事は、謝罪や和解の文言があっても原告の法的責任や非を示すものとは読み取れず、原告が道義的な観点から謝罪の言葉を述べたことを表したものと読めるとして、評価を下げないとしています。記事を見た閲覧者が原告を中傷するコメントを書いたことについても、責任を負うのは第一義的にはその閲覧者で、そのような閲覧者がいることを被告らが認識し、または認識し得たと認める証拠はないとして、請求を棄却しました。

結論が分かれた事情

前記の令和5年10月13日判決と前記の平成29年1月24日判決は、どちらも相手の名前を出さずに写されたと書いた記事ですが、前者は、同じ分野の作品の発売時期やイニシャルなどの断片的な情報を合わせれば、その分野に関心を持つ読者は特定できるとし、後者は、会社名も推測させる記述もなく、閲覧者がネットの知識で特定したとしても一般の読者が同じように特定できたとはいえないとしました。前記の令和5年12月13日判決は、相手の関係先の会社へのメールについても公然性を認めています。

6. 盗作をめぐる争いの後の投稿

盗作をめぐる争いが既に話題になっている人について、その後にされた投稿の判決です。今回取り上げた2件のうち1件は開示を認めず、1件は開示を命じています。

東京地裁令和4年1月17日判決は、以前に発表した漫画で、ほかの漫画の構図やポーズなどをトレースしたことがあり、謝罪文を公表していた個人についての事案です。5ちゃんねるのスレッドで、別の活動をしていた人物がその漫画の作者と同じ人物であることが話題になり、その流れの中で、本人を犯罪者と呼び擁護できないとする趣旨の投稿と、本人が過去の問題から逃げ、新たな問題を起こして再び姿を消したのかという趣旨の投稿がされました。

裁判所は、2件とも本人についての投稿だと認めましたが、1件目は具体的な根拠や行為の内容に触れないごく簡潔なもので、「本件トレース行為に対する否定的な意見ないし感想を表明しているにすぎないというべきであり」、犯罪行為を行ったという事実を示すとは認められず、その意見や感想も常識的に想定され得る一般的なものだから、評価の低下も、許される限度を超える侮辱も認められないとしました。2件目も、それまでの投稿内容に新たな事実を付け加えるものではなく、文末に詠嘆の終助詞が用いられていて、そのような事実があるのかという感想を表すものと理解できるとし、表現に若干辛辣な部分はあっても権利侵害は明らかでないとして、請求を棄却しています。トレースが著作権法に違反するかどうかは、詳しく検討するまでもないとされました。

東京地裁令和3年6月22日判決は、本名以外の呼び名で活動し、以前から自分の創作物がほかの人に盗作されたとネット上で訴えていた個人について、X の一つのアカウントから、本人の言い分は誤りだとして活動に批判を向ける投稿が続けてされた事案です。裁判所は、このアカウントが本人に結び付く公開情報を繰り返し引用していたことなどから、通常の読者も投稿の対象者を本人と識別できるとしました。そのうえで、本人が無理のある盗作被害の主張を、承知のうえでこじつけて言い広めていると事実として指摘する記事は社会的評価を下げるとし、X で直前・直後の投稿や引用先の記事を参照するのは一般の閲覧者として自然な行動で、盗作の意味は理解できるとしました。「私人間の盗作問題が直ちに公共の利害に関わる事項」とはいえないので、違法性阻却事由がないことははっきりしているとしています。

本人が、中傷を続けるアカウントを示し、やめなければ法的手段をとると伝えて削除を求めた後に、本人がフォロワーに脅しをかけているという趣旨の記事が投稿された点についても、自分の身を守る正当な行動を脅迫と呼んでいる以上、公益目的もないとして名誉毀損を認めました。質問や問題提起、意見の形をとった残りの記事も、本人の心の内を推し量って批判し、非難を一連の投稿として繰り返したことを合わせて考え、名誉感情を許される限度を超えて傷つけるとして、ログイン時の通信の契約者情報の開示を命じています(同じアカウントからの繰り返しの投稿の扱いは「同じ人に何度も書き込まれたら」に)。

結論が分かれた事情

2件とも盗作をめぐる争いの後の投稿ですが、前記の令和4年1月17日判決は、過去にトレースをしたこと自体は本人が認めていた事案で、投稿は根拠に触れない短い意見・感想と読まれました。前記の令和3年6月22日判決は、本人の盗作被害の主張を承知のうえのこじつけだと事実として指摘した記事で、私人の間の盗作をめぐる争いは直ちに公共の利害に関わるとはいえないとされています。

7. 事業者が他社の教材・資料・ブログを盗用したとする投稿

会社や事業を営む人について、他社の教材・資料・ブログの文章を盗用したと書いた投稿の判決です。今回取り上げた4件のうち2件は盗用の記載について請求を認め、2件は認めていません。会社の商品やサービスについての投稿の全般は「会社の商品・サービス・経営状態について事実と違うことをネットに書かれたら」に、社長・役員個人への投稿は「社長・役員が個人としてネットで中傷されたら」にまとめています。

盗用の記載について請求を認めた判決

東京地裁平成30年1月10日判決は、家庭教師の派遣や学習塾の経営をする会社について、受験情報を扱う掲示板に投稿された5件の投稿の投稿者に対する損害賠償の判決です。会社は、掲示板の管理者に対する仮処分と、接続プロバイダ2社に対する開示の訴訟を経て投稿者を特定していました。5件のうち1件は噂の形の投稿で、裁判所は「噂という体裁を採りつつ,原告が同業他社の資料を盗用しているという事実の摘示を含むものと理解されるのが通常である」としました。その投稿より前に同じ趣旨の投稿があったとしても、一定程度損なわれた名誉・信用をさらに損なうことを否定する事情とはいえないとし、5件とも内容の重要な部分が真実とも、真実と信じる相当の理由があるとも認められないとして、無形損害80万円、投稿者の特定のための調査費用50万円、弁護士費用15万円の計145万円の賠償を命じています(特定にかかった費用の扱いは「誹謗中傷の投稿者特定にかかった費用は取り戻せるか」に)。

東京地裁平成25年12月20日判決は、有料の講座を主催する会社の代表者と会社が、講座に入会したことのある個人のブログに、講座は詐欺だ、代表者は被告が売っていた教材を無断でまねた、などの趣旨の記載を複数回にわたって書き込まれた事案です。裁判所は、個人のブログは一般に新聞記事などより情報の信用性が劣るとしつつ、この件は被告自身が入会した体験に基づく具体的な内容で、代表者との間のメールも載せられていたことから、読者が信用しないとまではいえないとし、他人の教材を盗用したとする記載などは代表者の評価を下げ、名誉毀損に当たるとしました。公益目的の注意喚起だったという被告の主張は、注意を促すなら具体的な事実を書けば足り、侮辱的な語を並べる必要はないとして、「公益を図る目的であったとは認められない」と退けています。代表者には30万円の賠償を命じました。会社についても、詐欺的な商法を行い他人の教材をまねているという事実が示されて社会的評価は下がったと認めましたが、売上の減少と記載との相当因果関係を認めず、会社の請求は棄却しています(一部認容)。

盗用の記載について請求を認めなかった判決

東京地裁平成27年5月11日判決は、製造業の会社の名称を題する掲示板のスレッドに、会社に関する記事2件と代表者に関する記事18件が投稿された事案です。裁判所は、会社の業務態勢や代表者の言動について真実と認められない事実を示した記事などについて、20件のうち18件の開示を命じましたが、ある記事のうち、他人の成果を盗用した、誤ったことをしているといった記載は「経営手法や経営方針に対する批判に過ぎず」、事実を示して社会的評価を下げるものではないとしました。代表者は「様々な情報に基づいてその経営手腕が評価されることは甘受せざるを得ない立場にある」とも述べています(一部認容)。

前記の令和3年1月19日判決は、病院を経営する医師が、X(当時のツイッター)のモーメント機能で作られたまとめの説明部分に、病院の名称とともに、病院がブログの文章を剽窃し、指摘を受けて謝罪したという趣旨の記載をされ、運営会社に削除を求めた事案です。裁判所は、記事は病院が他人のブログ記事を盗用したとの事実を示し、違法な行為をする病院だという印象を与えるから名誉を毀損するとしました。しかし、運営会社に削除を求められるのは、名誉毀損に加えて「当該記事の内容が真実ではないこと又はそれが専ら公益を図る目的のものでないことが明白であって,かつ,当該記事により重大にして回復困難な損害を被るおそれがあることを証明した場合に限られるものというべきである」とし、この件では、本人の投稿にはブログの表現がそのまま用いられた部分があって類似性は明らかで、本人も指摘を受けて削除し謝罪の投稿をしていたことから、真実でないことが明白とはいえないとしました。医師であることを明らかにして専門分野に関わる投稿をしていたことから、他者の表現をそのまま用いたことは医師・経営者としての信用性に関わる公共の利害に係る事実で、専ら公益目的でないことも明白とはいえないとして、削除の請求を棄却しています(運営会社への削除請求の全般は「ネットの投稿を削除したい」に)。

結論が分かれた事情

請求を認めた2件は、噂の体裁の投稿や、体験に基づく具体的なブログの記載が、盗用の事実を示すものと読まれ、真実性・真実相当性や公益目的が認められなかったものです。認めなかった2件のうち、前記の平成27年5月11日判決は記載を経営への批判と読み、前記の令和3年1月19日判決は、本人が元の投稿を削除して謝罪していたことを挙げて、運営会社に削除を求める要件(真実でないことが明白であることなど)を満たさないとしました。後者は運営会社に削除を求めた事件で、投稿者に開示や賠償を求めた事件ではありません。

8. 評論・研究の盗用

評論活動をする人や研究者について、資料や著作、論文の盗用を指摘した記事・通知についての判決です。今回取り上げた3件は、いずれも損害賠償を命じています。うち1件は雑誌・書籍の記事、1件は大学が他の大学に送った通知と大学のホームページの表示です。

東京地裁平成27年3月16日判決は、雑誌などで評論活動を行い、テレビ番組にも出演する個人について、ウェブサイトを運営する会社の代表者が、本人が自分の配信記事や連載、著書に載せた一覧表は新聞に載った一覧表を無断で写したものではないかという疑いについて3本の記事を書き、ブログとサイトに載せていた事案です。本人の一覧表は新聞の一覧表と全く同じ文で、最初の配信記事には情報の提供者名が付記されていました。

裁判所は、言論を仕事にする人がネット上で文章を公表した場合も、一般の読者が普通の注意で読んだときの受け止め方を基準にするとし、記事は本人が故意に新聞の一覧表を写して自分の一覧表を作ったとの事実を示すもので、評論活動などを行う本人の社会的評価を下げるとしました。掲載は公共の利害に関わり、公益目的によるものと言えないわけではないとしつつ、「本件摘示事実が真実であると認めるに足りる証拠はない」とし、本人側の反証が十分でないというだけで真実と推し量ってよいことにはならないとしています。真実相当性についても、最初の配信記事に情報の出所が示されていたのだから「情報提供者の存否を確認することが不可欠であった」とし、配信記事は簡単に入手できたこと、新聞社の編集部や本人に直接取材せずに新聞社側の説明を正しいと考えたことから、相当の理由を認めませんでした。相手も同等以上の手段で反論できるという考え方(対抗言論)も採らず、会社と代表者に連帯して50万円の賠償と記事の削除を命じ、謝罪広告は認めていません。

この事件では、本人がテレビ番組で、代表者が過去の投稿を消したなどと発言したことも反訴で争われました。裁判所は、実名を挙げ、画面に過去の投稿を映しながら詳しく説明した発言は代表者の名誉を毀損するとして、本人に50万円の賠償を命じています(後日訂正の放送がされたことも考え、謝罪広告は認めていません。言い合いの中の投稿の扱いは「「あなたも言い返していた」「先に挑発した」と言われたら」に)。

東京地裁平成28年2月1日判決は、評論家として活動する人について、その論考を批判する記事が雑誌に載り、ほぼ同じ内容の記事を含む書籍も発行された事案です(ネットの投稿ではなく雑誌・書籍の記事です)。裁判所は、広く見解を発表する人には反対意見からの批判があり得るもので、議論の多い問題では、記述が「原告の有する見解・立場に対する批判や評価を述べるものと理解される場合は,同記述は原告の社会的評価を低下させるものではないというべきである」としたうえで、本人の経歴や著作の盗用に関する事実を示す3つの記述は名誉毀損に当たるとしました。言論人・公人は名誉毀損を訴える権利をあらかじめ放棄しているという被告側の主張は、批判を甘受すべき立場に置かれることはあり得ても、批判が名誉毀損や侮辱にわたってはならないのは当然として退け、3つの記述の事実について真実であることの主張・立証がないとしています。筆者には雑誌の記事について55万円、筆者と出版社には書籍の記事について連帯して55万円の賠償を命じ、本人は知名度が高く自ら反論できることなどから、謝罪広告は命じませんでした。

福岡高裁平成28年4月26日判決は、大学の教員が、書いた論文に他者の研究成果の意図的な盗用があるとして、大学を設置する学校法人から降任の処分を受けた事案です。法人は、学部長名で他の大学2校の学長に、教員が論文で他者の研究成果を意図的に盗用したことにより降任処分となったことなどを理由に、非常勤講師の委嘱に応じない旨を通知し、約9か月間、法人のホームページの教員紹介ページで降任後の職名を表示していました。

裁判所は、問題とされた図表やグラフなどは先行論文を要約して紹介するために引用する趣旨が明らかで、出典の表示が不適切だったのは引用紹介の際の注意を怠ったにとどまるとして、「意図的な盗用又は改ざんがあったということはできない」とし、処分は違法無効だとしました。外部の委員を含む委員会の判断や教授会の決議に従ったというだけで、違法性や過失が否定されるものではないとしています。他の大学への通知とホームページの表示は教員の社会的評価を下げ、処分が違法無効である以上、名誉を違法に毀損するとし、誤った盗用の認定を前提とする処分などについて一審が認めた110万円(慰謝料100万円・弁護士費用10万円)の賠償を維持しました。一方、通知の内容が知られる範囲は各大学の関係者に限られ、ホームページの表示はその後の変更で相当程度回復しているとして、一審が認めた法人のホームページへの謝罪文の掲載は取り消しています(謝罪文・謝罪広告の全般は「謝罪文・謝罪広告は求められるか」に)。

9. 自分の件で確かめる点

以上を、盗作だと書かれた側の目線でまとめると次のようになります。いずれも今回取り上げた22件の範囲で言えることで、個別の件の結論を示すものではありません。

盗作だとされた作品と比べられた作品について、どちらが先に作られたか、どこが同じでどこが違うかを確かめます。作品の作成日時(タイムスタンプ)の説明が真実相当性の判断で取り上げられた判決(5節)、制作過程の資料などからなぞって描いてはいないと認められた判決と、構図は似ているが別の写真とされた判決(2節)があります。反対に、輪郭などがほぼ一致するとして、真実の蓋然性が高いとされた判決もあります(2節)。

投稿が盗作を事実として言い切っているか、疑問・噂・感想の形かを確かめます。疑問の形や噂の体裁でも事実の摘示と読まれた判決が4件ある一方、根拠に触れない短い投稿を意見・感想とした判決(6節)、盗用の記載を経営への批判とした判決(7節)があります。

名前が書かれていない投稿では、スレッドの題名、プロフィール、以前の名義との結び付け、イニシャルや作品の時期など、誰のことか分かる手掛かりがどこにあるかを確かめます。一般の読者には特定できないとして請求が退けられた判決があります(5節)。

投稿に自分の作品の画像が添えられていた場合は、名誉毀損とは別に、著作権・著作者人格権の侵害が判断された判決があります。比較に必要な範囲を超えた添付を侵害とした判決と、比較のための示し方を適法な引用とした判決の両方があります(2節)。

自分で反論や削除の求めを発信した後の投稿が問題になった判決(6節)、本人がテレビ番組でした発言が反訴で名誉毀損とされた判決(8節)があります。

投稿者ではなく運営会社に削除を求めた事件で、真実でないことが明白であることなどの証明が要るとして請求が退けられた判決があります(7節)。DMCA の手続で画像が削除されても、侵害の実体的な判断がされたとは認められないとした判決もあります(5節)。

10. ご相談について

ご相談はメールフォームからお送りください。原則として翌営業日までに回答します。盗作だとする投稿と、比べられた作品や画像、前後の投稿の整理は、相談のときに一緒に行いますので、事前の準備は不要です。投稿の証拠の保全は、相談の後に当事務所で行います。費用はFeeのページをご覧ください。

関連する解説

11. 引用した判決の一覧

  • 集計の対象: 当事務所の裁判例データベースに収録した判決のうち、一行要約・結論・判決理由の要約に盗作・盗用・剽窃・模倣・パクリ・トレース・なぞった・まねた等の語がある判決(36件)をすべて読み、作品・文章・写真・教材・資料・論文などを盗用した、まねた、なぞって描いたと書かれた(または通知された)側が、投稿者の特定(発信者情報開示)、損害賠償、削除を求めた22件(2013年〜2023年。発信者情報開示13件、損害賠償・削除9件)。作品を写された側が写した側に著作権の侵害などを主張した判決(3件)と、なりすましアカウントやパスワード・IP アドレスの「盗用」、サービスの内容をまねたスパムなど、盗作の指摘についての判断ではない判決(11件)は入れていない。型の分類(作品を並べた・重ねた「検証」の形の投稿4件、盗作・模倣作だと書いた掲示板の投稿4件、造語・略語を使い以前の別名義の人物と結び付けた投稿2件、写されたと考えた人が自分で公表・連絡した指摘3件、盗作をめぐる争いの後の投稿2件、事業者が他社の教材・資料・ブログを盗用したとする投稿4件、評論・研究の盗用3件)と、認められた・認められなかったの分け方(盗作・盗用についての記載に関して請求の全部または一部が認められたもの17件、認められなかったもの5件。判決全体の結論ではなく、盗作・盗用についての記載に限って数えた)はこの記事の整理によるもので、1件の判決は主な型一つに数えた。真実性(13件)、同定(10件)、損害賠償の額(7件)の件数も、判決要約の記載からこの記事で数えたもの。一審と控訴審の対応は、判決要約で確かめられないものは対応づけていない。
  • 関係する法令: 民法709条・710条・723条、著作権法20条・21条・23条・32条、情報流通プラットフォーム対処法(旧プロバイダ責任制限法)5条(改正前は4条)、同法施行規則(旧総務省令)
  • 東京地方裁判所平成25年7月17日判決(平成25年(ワ)第4031号) 筆名で創作活動をする個人の作品を第三者の作品と並べたり重ねたりした記事について、「検証」の形式でも剽窃の印象を与えるとして名誉毀損を認め、私信のメールの公開もプライバシーの侵害として、開示を命じた。
  • 東京地方裁判所平成25年12月20日判決(平成24年(ワ)第10940号) 講座を主催する会社の代表者が自分の教材を無断でまねたなどとする個人のブログの記載について、体験に基づく具体的な内容で公益目的も認められないとして代表者への30万円の賠償を命じ、会社の請求は損害との相当因果関係がないとして棄却した。
  • 東京地方裁判所平成27年3月16日判決(平成24年(ワ)第32508号) 評論活動をする個人が新聞の一覧表を故意に写したとする記事について、真実性も真実相当性も認めず、50万円の賠償と記事の削除を命じ、反訴では本人のテレビ番組での発言を名誉毀損として50万円の賠償を命じた。
  • 東京地方裁判所平成27年5月11日判決(平成27年(ワ)第1924号) 会社名を題する掲示板のスレッドの投稿20件のうち18件について開示を命じたが、他人の成果を盗用したといった記載は経営手法や経営方針への批判にすぎないとした。
  • 東京地方裁判所平成27年12月16日判決(平成27年(ワ)第13690号) 活動名を冠した2ちゃんねるのスレッドの、知人の原稿を盗作したとする投稿について、疑問形のものも含めて事実の摘示とし、重要な部分が真実ではないとして開示を命じ、共著を頼んだとする投稿などは社会的評価を下げないとした。
  • 東京地方裁判所平成28年2月1日判決(平成25年(ワ)第26323号) 評論家の論考を批判した雑誌・書籍の記事のうち、経歴や著作の盗用に関する事実を示す記述を名誉毀損とし、筆者と出版社に各記事55万円の賠償を命じ、謝罪広告と筆者の反訴は退けた。
  • 福岡高等裁判所平成28年4月26日判決(平成27年(ネ)第872号) 論文に意図的な盗用があったとはいえないとして降任処分を違法無効とし、処分と、他の大学への通知・大学のホームページの表示による名誉毀損について110万円の賠償を維持し、謝罪文の掲載を命じた一審の部分は取り消した。
  • 東京地方裁判所平成29年1月24日判決(平成28年(ワ)第12845号) デザイン案を無断で流用されたと報告した会社のブログの記事について、会社名の記載もなく、一般の読者には流用したとされた会社を特定できないなどとして、請求を棄却した。
  • 東京地方裁判所平成30年1月10日判決(平成29年(ワ)第14157号) 学習塾などを経営する会社が同業他社の資料を盗用しているという噂の形の投稿を含む5件について、真実性・真実相当性を認めず、投稿者に調査費用を含む145万円の賠償を命じた。
  • 東京地方裁判所令和3年1月15日判決(令和2年(ワ)第15986号) ブログで作品を公表する個人が他人の作品を盗用して収益を上げているとした5ちゃんねるの投稿について、社会的評価の低下を認め、公益目的を否定して開示を命じた。
  • 東京地方裁判所令和3年1月19日判決(令和元年(ワ)第35450号) 病院がブログを剽窃したとする X の記事について、名誉毀損は認めたが、本人が元の投稿を削除して謝罪していたことなどから、真実でないことや専ら公益目的でないことが明白とはいえないとして、運営会社への削除請求を棄却した。
  • 東京地方裁判所令和3年6月22日判決(令和2年(ワ)第31955号) 盗作被害を訴えていた個人について、無理のある主張を承知のうえでこじつけて言い広めていると指摘した X の記事などを名誉毀損・名誉感情の侵害とし、ログイン時の通信の契約者情報の開示を命じた。
  • 東京地方裁判所令和3年7月21日判決(令和2年(ワ)第24591号) SNS で写真を投稿する個人の写真と他人の写真を並べて盗作だとした掲示板の記事について、別の写真で真実とは認め難いとして、電話番号を含む開示を命じた。
  • 東京地方裁判所令和3年12月23日判決(令和2年(ワ)第24492号) イラストをなぞって描いたと指摘した X の投稿について、重要な部分が真実でないとして名誉毀損を認め、構図の大きく違う作品の添付は引用の範囲を超え、自動の切り取り表示は同一性保持権の侵害とし、投稿前直近のログインの記録などの開示を命じた。
  • 東京地方裁判所令和4年1月17日判決(令和2年(ワ)第26691号) 過去にトレースをしたことのある個人を犯罪者と呼ぶなどした5ちゃんねるの投稿2件について、否定的な意見や感想の表明にすぎないとして、開示請求を棄却した。
  • 東京地方裁判所令和4年7月19日判決(令和4年(ワ)第5329号) ゲームを制作する個人の作品を模倣作だと非難した5ちゃんねるの投稿について、違法行為かどうかにかかわらず作り手としての名誉が下がり、この訴訟の証拠では真実性も認められないとして開示を命じた。
  • 知的財産高等裁判所令和4年10月19日判決(令和4年(ネ)第10019号) イラストのトレースを比較画像付きで指摘した X の投稿について、真実の蓋然性や公益目的、適法な引用、やむを得ない改変を認めて権利侵害の明白性を否定し、一審で開示を認めた部分を取り消した。
  • 東京地方裁判所令和4年12月2日判決(令和4年(ワ)第17427号) 以前の別名義の人物と同一人物で作品のほとんどが盗用だとする X の投稿について、アカウント名での言及でも同定でき、真実をうかがわせる事情もないとして開示を命じた。
  • 東京地方裁判所令和5年2月16日判決(令和4年(ワ)第22021号) 動画配信者の作品を他人の作品の模倣だとした5ちゃんねるの投稿について、法律に違反するような模倣の指摘で社会的評価を著しく下げるとして名誉毀損を認め、開示を命じた。
  • 東京地方裁判所令和5年2月27日判決(令和4年(ワ)第21715号) トレースと盗作を縮めた造語を使い、本人を以前の別名の人物と結び付けた5ちゃんねるの投稿について、同定可能性と名誉権の侵害を認め、開示を命じた。
  • 東京地方裁判所令和5年10月13日判決(令和2年(ワ)第25439号) 名前を伏せて同業者がトレースしたと示したブログと X の投稿について、真実性と真実相当性を否定して314万円の賠償と全投稿の削除を命じ、謝罪広告と反訴は退けた。
  • 東京地方裁判所立川支部令和5年12月13日判決(令和4年(ワ)第1480号) 画像をなぞったとして相手の関係先の会社へメールを送り X に投稿した行為について、著作権の侵害を認めず、名誉毀損と業務妨害による賠償を命じ、訴えの提起が不法行為だとする反訴を棄却した。

各判決の要約は、当事務所の裁判例データベースの記載によります。件数は、データベースに収録した判決のうち、作品・文章・写真・資料・論文などを盗用した、まねた、なぞって描いたと書かれた側が請求したものから取り上げた22件(2026年11月時点)を数えたもので、公表されていない判決は含みません。判決の全文は、判例集または商用データベースでご確認ください。

この記事の内容に近いことでお困りの場合は、メールフォームからご相談ください。相談料はかかりません。原則として翌営業日までに回答します。削除と投稿者の特定の費用は定額です(Fee)。